最近、俄かに人気が高まってきているという水中ドローンの操縦士。空中を飛ぶドローン（無人航空機）を仕事して扱うのには国家資格が必要ですが、水中のドローンはまだ民間協会による認定資格のみとなっています。そもそも、なぜに人気が高まっているのでしょうか。
目次
潜水士が減少しているという背景
潜水士という職業をご存じですか？名前を聞いてもピンと来ない方も多いかもしれませんが、潜水士は社会にとって欠かせない「縁の下の力持ち」として、さまざまな重要な役割を担っています。
具体的には、次のような仕事があります：
- 海洋インフラの整備: 港湾や海上空港、水産業の拠点である漁港や漁場の水中工事。
- 船のメンテナンス: 大型船の船底検査や清掃。
- 特殊施設の保守管理: ダムの水門や原子力発電所の冷却水水路の検査。
これらの業務はすべて水中で行われる専門性の高い作業であり、その多くは現時点で完全に水中ドローンに置き換えることが難しいため、潜水士の存在は引き続き重要です。しかし、潜水士の高齢化に伴い、その数が減少していることが大きな課題となっています。
ドローン技術の活用と新たな方向性
こうした状況を受け、行政は海洋分野におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進しています。具体的には、水上ドローンや水中ドローン、さらには水空一体型の「水空合体ドローン」を活用した作業の拡充を進めています。
特に水中ドローンは、安全性や効率性を向上させる技術として期待されており、その操縦スキルを持つ人材の育成が重要視されています。この取り組みによって、潜水士でなくても対応可能な水中事業の範囲が広がりつつあります。
水中ドローン安全操縦士の資格
水中ドローンを安全に操縦するための技術を習得した人に向けた独自の民間資格を提供しているのが、一般社団法人日本ドローン協会（JDA） と 一般社団法人日本水中ドローン協会（JUDA） です。
JUDAとJDAの取り組み
- JUDA（日本水中ドローン協会）
JUDAは2019年、国内初の水中ドローンスクールを開催。その後も技能向上のための講座や検定会を実施しています。 - JDA（日本ドローン協会）
JDAは無人航空機操縦士の資格認定機関として知られていますが、水中ドローン講習もスタート。国土交通省認定資格の取得を目指すプログラムも展開しています。
講習内容
双方の講習は、学科と実技の1日コースで構成されています。
学科
- 水中ドローン市場の概要: 現状や今後の展望について学ぶ。
- 法令: 海上交通3法、航路標識法、河川法など、水中作業に関わる法律。
- 機材の知識: 水中ドローンに関する技術的な知識とスキル。
実技
- 機材の準備と点検: ドローンの事前点検と必要機器の設定。
- 操縦方法: 実際の水中ドローンを使用した操作訓練。
学科と実技の試験に合格すると、ライセンスが取得できます。
インストラクター資格
ライセンス取得後、自身でスクールを事業として展開したい方には、2日間のインストラクターコースも用意されています。このコースを修了することで、指導者として水中ドローンの操縦技術を教えることが可能になります。
水中ドローンの活用事例
水中ドローンの利用範囲は拡大しています。以下のような分野で活躍しています：
- 漁業: 生け簀や網の調査・点検、清掃、魚の生育状態の確認。
- 災害対応: 災害後の海中調査や復旧作業。
- エンタメ分野: 海中撮影など。
また、空を飛ぶドローン（無人航空機）と比べて操作のハードルが低いため、プレシニアやシニア世代にも適していると言われています。
水中ドローンの利用範囲は拡大しています。以下のような分野で活躍しています：
- 漁業: 生け簀や網の調査・点検、清掃、魚の生育状態の確認。
- 災害対応: 災害後の海中調査や復旧作業。
- エンタメ分野: 海中撮影など。
また、空を飛ぶドローン（無人航空機）と比べて操作のハードルが低いため、プレシニアやシニア世代にも適していると言われています。
さらなる情報を知りたい方へ
水中ドローンに興味がある方は、各協会（JDA、JUDA）の公式サイトで詳細を確認してみてはいかがでしょうか？この新しい技術は、多様な分野での活躍の場を広げ、未来の働き方に新しい可能性をもたらします。
一般社団法人日本ドローン協会©のサイトはコチラ
一般社団法人日本水中ドローン協会のサイトはコチラ
資格のすゝめトップへ
