日本の終身雇用制度が変わる
人生100年時代とか定年70歳時代というワードが頻出するようになった現代。長らく続いた終身雇用制度も変化せざるおえない状況に直面しているのです。確かに、大企業に入社したから一生安泰という考えは第４次産業革命が進んでいる現代においては過去の遺物といっても過言ではないでしょう。デジタル技術の進化によって働き方も多様になり、雇用する側も従来のメンバーシップ型雇用からジョブ型雇用を取り入れる企業も増えてきています。要するに、「雇用した人間に仕事をあてる」から、「仕事内容に適した人間を雇用してあてる」時代となってきたわけです。本記事では、改めて、そういった終身雇用の変化の背景や要因を振り返るとともに、シニアになってからの働き方の展望についてまとめてみました。
終身雇用の特徴と限界
終身雇用制度は、一度入社すればほぼ一生涯にわたって同じ企業で働くという安定性を提供してきました。すなわち、安定感という信頼関係でとにかく人材を確保するという、戦後復興の流れを受けての日本固有の雇用形態でした。
しかし、急速な産業構造の変化や経済の不確実性の高まりにより、この制度の限界が顕在化しました。終身雇用制度では雇用される側には安定感がある反面、企業経営においては柔軟性に欠け、さらには労働者自身のスキルアップ意識を妨げる側面も存在していたからです。
全く働いていないわけではないけれども、働きに見合わない高い報酬を受け取っているとして、茹でガエルや妖精さんと揶揄、批判される中高年が増加したのも事実でした。
このように、終身雇用制度のデメリットが顕在し、時代にマッチできなくなったことから「終身雇用制度は崩壊した」という表現が頻出するようになったのです。
